地球とその天然資源が40億年以上も成長していないにもかかわらず、人口は西暦1700年の8億人から2020年には80億人近くまで増加しており、すべての人々が自分たちのシェアを競い合い、環境と人口に大きなストレスを与えています。何らかの積極的な行動の変化がなければ、この成長率を維持できないことは明らかです。

COVID-19パンデミックは、私たちの多くが、ビジネスにおいて、消費者として、そして地球の住人として、自分たちが今どこにいて、どこに向かっているのかを考える時間を提供してくれました。パンデミックはこの問題への認知を刺激してくれましたが、この問題の必要性は、長い時間をかけて積み重ねったものです。

12,000年間における人口の増加、CC-BY-SA by Max Roser

著者コメント：本図表はこちらから各種フォーマットでダウンロード可。

地球とその天然資源が40億年以上も成長していないにもかかわらず、人口は西暦1700年の8億人から2020年には80億人近くまで増加しており、すべての人がシェアを競い合い、環境と人口に大きなストレスを与えています。積極的に行動を変えていかなければ、この成長率を維持することはできないことは明らかです。ポジティブな面では、全体の人口は増加しているものの、成長率は低下しています。しかし、成長率の増加とその影響を考えると、それは小さな慰めにしかなりません。

UN World Population Prospects

著者コメント：原典を発見できません。下記のデータの組み合わせかもしれません。
https://population.un.org/wpp/Graphs/Probabilistic/POP/TOT/900
https://population.un.org/wpp/Graphs/900

世界経済フォーラム（WEF）はこのほど、「より公正、持続可能、そして弾力性のある未来のために、経済・社会システムの基盤を、共同でかつ緊急に構築するための活動である ”グレート・リセット”」を開始しました。問題は私たち一人一人よりも大きなものですが、消費者志向が強まる中で、ビジネスリーダーや個人ができることは何でしょうか？

持続可能性の実現に向けて

大規模な計画を策定し、その計画を実行に移している企業の1つがHPです。最近HPは2019年のサステナビリティレポートhttps://h20195.www2.hp.com/v2/getpdf.aspx/c06601778.pdf　を発表し、企業全体の取り組みをまとめています。HPは、3つの柱にまたがって戦略を立てました。Planet（惑星）、People（人々）、Community（地域社会）の3つの柱にまたがって戦略を立て、それぞれの分野で具体的な行動を実行し、自社のビジネス慣行と整合させている。
循環型経済（Make, Use, Reuse）と低炭素経済へのシフトは、計画の中で強調されています。印刷業界の大手であるHPは、当初、紙製品の影響と使用に焦点を当てていました。HPはすでに2016年にHPブランド紙での森林伐採ゼロを達成しており、2020年には紙を使用したすべての商品パッケージでの森林伐採ゼロを達成する予定だ。また、彼らはさらに先を行っています。世界自然保護基金とのパートナーシップにより、炭素と自然の相乗便益を推定し、森林管理を改善するための科学的根拠に基づいた目標の開発を支援する「持続可能な森林協同組合」を立ち上げました。世界的な事業における再生可能エネルギーへの注力を継続し、2025年までに60％、2035年までに100％の再生可能エネルギーを使用するという目標を掲げています。2019年にはすでに43％を達成しており、目標達成に向かっている。もう1つの重要な目標には、海と野生生物の保護に貢献するために、2025年までにすべての個人システムと印刷製品のポートフォリオ全体で30％の消費後の再生プラスチックを使用することが含まれています。

持続可能な活動は人にも焦点

持続可能な活動は、人にも焦点を当てています
WEFへの寄稿者であり、エノベイト・キャピタル社のマネージング・ディレクターであるマーク・ドゥンバ氏は、「人種、社会的背景、ジェンダー、経済的背景を問わず、あらゆる人々が活躍できる未来を構築するために、新たな機関が積極的に介入する必要がある」と述べています。持続可能性への取組の一環として、HPは教育プログラムやパートナーシップを通じて2800万人以上の学生、教師、成人学習者とコンタクトしており、2025年までに1億人の学習成果を向上させるという目標に向かって進んでいます。
持続可能性を重視しているのはHPだけではありません。この業界の多くの企業は、サステナビリティを目標、計画、運営の最前線に置き、会社、社員、地域社会に対する責任の一環であると強く信じています。例えば、キヤノンは、「人種、言語、文化の違いに関わらず、すべての人々が共生し、未来に向けて共に働く社会の実現を目指す」という企業理念「共生」を掲げています。コニカミノルタは、「これからの時代に企業が持続的に存続していくためには、成長を続けながら社会的課題の解決に貢献していかなければならない」と考えています。つまり、企業と社会の双方に価値を創造する事が求められている」と考えています。

まとめ

これらをはじめ、多くの国際的な企業や団体がサステナビリティに積極的に取り組んでいることは、心強いことです。しかし、国際的な組織である必要はありません。
ただ思い出して、実践するだけでいいのです。
Think Globally Act Locally…　世界を考え、出来ることから。

By	David Zwang
Published	August 11, 2020
原文	Sustainability: The Great Reset—What Can We Do?